【6月から義務化！】現場の熱中症対策｜WBGT・法改正ポイントとおすすめアイテム解説

2025年6月1日から、企業における熱中症対策が義務化されるのをご存じですか？

対応が不十分なまま夏本番を迎えると、従業員の健康リスクだけでなく、企業としての社会的責任も問われかねません。今回の法改正では、屋内外を問わず、暑さと長時間作業が重なる現場を抱えるすべての事業者が対象となります。建設業・清掃業・工場・倉庫・物流現場など、今すぐの備えが必要です。

この記事では、法改正のポイントをわかりやすく整理するとともに、実際に現場で導入しやすい熱中症対策アイテムをご紹介。今年の夏を安全に乗り切るための第一歩として、ぜひご一読ください。

INDEX

1．熱中症対策が義務化！対象となる現場と法改正のポイント

2．WBGT（暑さ指数）とは？リスクの“見える化”で判断基準を持とう

3．現場で今すぐ使える！おすすめ熱中症対策アイテム

熱中症対策が義務化！対象となる現場と法改正のポイント

地球温暖化の影響により、近年は日本全国で猛暑日が増加しています。特に屋外作業や換気の難しい屋内作業では、熱中症による労働災害が深刻化しています。

厚生労働省はこの状況を受け、2025年6月1日から労働安全衛生規則の一部を改正し、一定の条件下での熱中症対策を「義務」として明文化しました。

義務化の対象となる環境・条件とは？

以下の条件に該当する職場では、熱中症対策が法律上必須となります。

対象となる作業環境の条件：

• 暑さ指数（WBGT）28℃以上 または
• 気温31℃以上 の環境下で、
• 連続して1時間以上、または1日合計4時間以上の作業がある場合

清掃業・建設業・製造業・倉庫業など、「暑さ」と「連続作業」が交差する現場では、特に注意が必要です。

企業に求められる2つの具体的対応

法改正により、企業には以下2つの対応が求められます。

① 早期発見体制の整備

労働者が熱中症の初期症状（めまい、吐き気、だるさなど）を自覚したり、同僚の異変に気づいたときに、すぐに報告・対応できる仕組みの整備と社内周知が必要です。

② 緊急時の措置・搬送体制の明確化

万一、症状が悪化した際には、作業を中断し、身体の冷却や医療機関への搬送など、迅速な対応を行う体制の整備が求められます。

違反するとどうなる？企業リスクと今すぐ始めるべき理由

現時点で直接的な罰則は明記されていませんが、事故が発生した際には「企業の管理責任」が強く問われる可能性があります。

• 労災認定・損害賠償リスク
• メディア報道や社会的信用の低下
• 業務停止や従業員離職リスク

これらを未然に防ぐためにも、義務化前の今こそ、社内の体制や備品の見直しを進めるチャンスです。

詳細は厚生労働省の公式ページをご覧ください。

「WBGT（暑さ指数）」とは？熱中症リスクの“見える化”がカギ

「WBGT（暑さ指数）」とは、気温だけでなく、湿度や輻射熱（地面・壁からの熱）を加味した、熱中症リスクの総合的な指標です。たとえば気温が同じ28℃でも、湿度が高ければWBGTは「31」などになるケースもあり、実際の体感よりも危険な状態を客観的に把握できます。

▸ なぜWBGTを使うの？

今回の法改正でも、WBGTが明示的に使用されており、「WBGTが28℃以上」または「気温が31℃以上」の環境では対策が必須とされています。

つまり、熱中症リスクの判断基準が“数値”に変わったということです。感覚や経験に頼らず、科学的に対策を判断する必要性が高まっています。

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▸ 現場での導入は？

現在では、小型で使いやすいWBGT測定器（暑さ指数計）が多数市販されており、1台設置するだけで現場の暑さリスクを可視化できます。

特に日々環境が変わる建設現場、屋内で熱がこもりやすい倉庫・清掃現場では、WBGTの“見える化”が、熱中症対策のスタート地点です。

現場で使える熱中症対策グッズのご紹介

黒球付き熱中症指数計

ひんやりアイテム

今年の夏は、例年以上に「備え」が問われます。2025年6月からの熱中症対策義務化は、すべての企業にとって他人事ではありません。従業員の命と健康を守るためには、暑さのリスクを“見える化”し、適切なタイミングで対策を講じる体制が欠かせません。

ぜひこの機会に、暑さ指数計をはじめとする実用的な対策アイテムの導入をご検討ください。現場に合った対策を早めに整え、「安全・安心な夏」を迎えましょう。最後までご覧いただきありがとうございました。